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あれもこれも要望を叶えるとコストのかかる住宅ですが、家族の安全に繋がる地震対策も忘れずにしたいもの。耐震工事はさらにプラスとなるコストですが、せっかく住宅を立てるなら、耐震性もあって万が一の時の被害を軽くできることはメリットです。ここでは、耐震住宅についての様々な情報をまとめました。
地震大国である日本。小さな地震でもそのたびに家が揺れる経験は、何度経験しても嬉しくないもの。そんな日本の住宅構造は、地震の経験とともに耐震性を上げる工夫がなされてきました。中でも建築法で基準とされている耐震等級は数字で示されているので、素人にも分かりやすく地震対策を考える目安になります。また免震などと比較してコストも低めにできる耐震住宅は、住宅建設時にできる基本の地震対策としておすすめです。
耐震住宅は、大地震発生の際の揺れに耐えること、構造躯体に損傷が生じない、または倒壊しない住宅のことです。耐震住宅の工法もいろいろあり、X字型またはV字型の耐震ブレースを使用する工法、壁を多くして住宅そのものの強度を高める工法、壁や鉄骨をカーボンファイバーで補強したり、壁と柱の間にすき間であるスリットを設けて揺れを分散させて建物の損壊を減少させる工法などがあります。
地震対策としては他に免震や制震などの工法もありますが、耐震住宅は地震の揺れに耐えられることを前提として設計されているという特徴があります。
また近年増加している、大雨や台風の際の強風や突風により発生する揺れを軽減できることも、特徴の一つとなっています。
これから地震対策を前提に住宅建設を考える人にとって大きなメリットは、費用ではないでしょうか？地震対策ができる建築方法は、耐震以外にも免震や制震があります。しかし、耐震住宅との費用の差は、数十万円から数百万円になることもあります。また工期も他のものより短くできるのが耐震住宅です。費用も工期も抑えられる点は、耐震住宅の大きなメリットでしょう。
また特に免震と比較すると、設計の自由度がメリットとなります。免震住宅は免震装置を建物と基礎の間に設置する構造なので、地下室などを設置することができません。この点、耐震住宅はそのような制限がなく、ある程度フレキシブルな設計が可能です。
最後に先ほども述べたように、地震だけでなく突風などの際に発生する住宅の揺れに対しても、その影響を軽減できることはメリットになります。
耐震住宅の構造上、地震発生時の揺れが住宅に直接伝わります。これは建物がダメージを受けやすいこと、また倒壊を防止できても、ヒビなどが入ってしまうリスクがあります。
ほかに免震などと比較して家具が転倒しやすく、結果的にけが人が出る可能性もあります。
新耐震基準に改正となったのは、1981年のこと。これは建築基準法の耐震基準のことで、それまでの耐震基準は旧耐震基準と呼ばれます。
この新耐震基準は、「震度5強程度の中規模地震では軽微な損傷、震度6強から7に達する程度の大規模地震でも倒壊は免れる」という内容が補強されたもの。現在の新築住宅は、新耐震基準に基づいて建設されています。
参照サイト：国土交通省（https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_fr_000043.html）
大きな違いは、旧耐震基準には震度6以上の地震に対する基準が規定されていなかった点です。一方、震度5程度の地震に対する基準の違いは分かりやすくまとめると、新耐震基準が「軽微な損傷」であるのに対し、旧耐震基準では「倒壊はしないが損傷を受ける可能性が大きい」ということにあります。
建物の耐久性は、
などの影響を考慮して計算します。この性能表示制度の耐震性計算とは多少異なるものが、建築基準法により定められた耐震性、つまり耐震等級といわれるものです。分かりやすく言えば、耐震等級は住宅の耐震性能を数字で3つにランク付けしたもの。ここではその3つの耐震等級についてご説明します。
耐震等級1に該当する建物は、建物にあるべき最低限の耐震性能を満たしていることが条件で、震度6強から7に相当する大地震に耐えられる強度となるような構造計算となります。
また震度5程度の地震の場合は、建物の損傷防止に効果があるとされています。注意したいのは、震度という数値は地震の被害状況から定められるもので、地震の性質などにより変化するため、あくまでも一つの目安としておくべきです。
耐震等級2に該当する建物は、耐震等級1の1.25倍の耐震強度があるということになります。この耐震等級2以上の強度があると、長期優良住宅として認定を受けることができます。例えば学校や病院、警察など公共施設の建物は、耐震等級2以上の強度があることが定められており、災害時の避難場所としても指定されています。
耐震等級3に該当する建物は、耐震等級1の1.5倍の耐震強度があるということになります。例えば消防署や警察署などは耐震等級3のものが多く、災害時の救護活動や復興の拠点となります。
住宅を建てる時や、マンションなどの物件を探す時に耳にする、耐震・制震・免震。言葉は似ていても、それぞれの特徴は異なります。
免震は、地震の揺れを受け流すのが特徴で、免震装置が建物と基礎の間に設置されることにより地盤と建物を切り離し、地震の際に揺れが直接建物に伝わらない構造となっています。建物は地面より小さな揺れとなります。3つの中で躯体損傷の可能性が一番低いのがこの免震構造です。
制震は、地震の揺れを吸収するのが特徴で、建物内部に錘（おもり）やダンパーといった制震装置が組み込まれている構造です。高層ビルなど高さのある建物は、上部へ行くほど揺れが大きくなるものですが、このような建物に有効なものが制震です。耐震構造と比較して上階へ行くほど揺れが小さくなりますが、地表面より小さい揺れにはなりません。
耐震は、地震の揺れに耐えるのが特徴で、現在では多くの住宅に採用されている工法です。建物が崩壊せずに中にいる人が避難できることを前提として、強度と揺れに耐えられる構造となっています。建物の揺れは上階へ行くほど大きくなります。
いつ起こるかはっきりした予測のできない地震だからこそ、これから住宅を建てるのであれば、耐震性もしっかり検討したいポイントです。耐震等級は建設の際に選べますので、家族の安全やその土地の地盤、ライフスタイルを考えて、どの等級がいいのか？デザイン上の問題や要望などをハウスメーカーや工務店にしっかりと相談することが重要です。